株式会社エフティグループ

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企業ビジョン

CommunicationS3
私たちは、コミュニケーションを通して、3つのS(Satisfaction=満足)の向上と
その相乗効果(3乗)により、エクセレント・カンパニーとなることを目指します。

3つのSatisfaction
CS:お客様満足の向上
ES:社員満足の向上
SS:株主様満足の向上

代表(肩書)

畔柳 誠(代表取締役会長)

会社所在地

〒103-0014 
東京都中央区日本橋蛎殻町2-13-6 常和水天宮ビル

電話番号

03-5847-2777

設立年月日

1985年8月

勤務地

全国(沖縄・一部地域除く)

従業員数

連結1,564名(平成27年3⽉31⽇現在)※臨時従業員含む

事業内容

LED照明等の環境関連商品の販売、施⼯、保守
情報通信機器等の企画、製造、販売、施⼯、保守
OA機器の販売
ドコモショップの運営
インターネットサービスプロバイダーの運営
光コラボレーション事業(光ファイバー回線)の企画販売
WEB制作サービス
CtoC個⼈間売買サイトの運営

総合評点

3.4

社長力

3.7

成長性

4.0

働きがい

3.4

働きやすさ

3.1

社員結束力

3.2

グローバル性

2.7

※評点は最高点は5点。最低点は1点。
アンケート対象人数:連結1,564名(平成27年3⽉31⽇現在)※臨時従業員含む

各項目チャート
認定項目
成長性
特長メダル
社長との食事会 会社携帯が支給 タブレット端末支給 オフィスが自社ビル オフィスが新築 社内表彰イベント お祝い金制度 20代管理職 アニバーサリー休暇 資格取得の補助 海外社員旅行 BBQ 外国人社員 海外に支社 海外出張がある 女性の採用に積極的

調査員からの総評

営業とは⾯⽩いもので、同じ商品を扱っているにも拘らず「売れる者」と「売れない者」に⼤きく分かれる。⼀⾔で表せば、その差は個⼈の能⼒の差によるものだ。営業という仕事がいわゆる販売員の仕事と⼤きく異なることは、お客様と円滑に関係を育むためのコミュニケーション能⼒以外に、潜在的なニーズを掘り起して顧客の抱える難題を解決する能⼒、つまりはコンサルティング能⼒を必要とするところにある。同社が事業領域を拡⼤してきている⽅向性はオフィスソリューションの提供(いわゆるBusiness to Business)であり、商談相⼿は会社経営者や決裁権者がほとんどである。会社が抱える問題点や課題点を⾃社で取り扱う製品やサービスによって解決し、その会社を良い⽅向に導いていくことからも、ただの販売会社ではなくコンサルティング会社と呼ぶにふさわしいだろう。

社員アンケート評点
社長力 評点
会社のビジョン・ミッションは浸透して、理解されている。 3.4
経営者との距離が近く、アドバイスを受けられるような環境がある。 2.8
経営者が会社をどのようにしていくつもりなのかを理解している。 3.4
経営者のリーダーシップは強い。 4.0
会社が社員のことを大切にしてくれていると感じる。 3.0
成長性 評点
本体や関連会社の事業は拡大している。 3.9
個人の目標設定が高く設定されている。 3.6
会社は社員の育成に力を入れている。 3.2
新規事業やM&Aなど、事業拡大の取組みをしている。 3.9
従業員数は増えている。 3.3
働きがい 評点
給与や人事評価は適正である。 2.7
仕事を通じてビジネススキルや能力・知識の向上を実感できる。 3.3
個人の成績に直結しない部分も適切に評価されている。 2.4
社員が新しい事にチャレンジしやすい。 2.8
仕事を通じて取引先やお客様から感謝をされている。 3.0
働きやすさ 評点
時短勤務や産休・育休制度などは充実している。 2.9
会社や上司に対して意見や提案を言える風通しの良さがある。 2.9
有給休暇や振替休暇は取得しやすい。 2.4
気持ちよく働ける、きれいでおしゃれなオフィスである。 2.5
女性社員が適切に評価され、管理職や要職に就いている。 2.7
社員結束力 評点
職場の雰囲気は元気で明るく活気にあふれている。 3.2
チームで目標を達成する意識が高い。 3.3
社内旅行や社内部活動など、勤務時間外での社内交流の場が多い。 2.2
尊敬できる上司や同僚が多い。 3.2
会社を良くしていくための意見交換は活発である。 2.8
グローバル性 評点
国際感覚が身に付けられる職場環境がある。 2.0
海外現地の企業との取引は活発である。(日本拠点の外資系企業を除く) 2.3
海外展開を拡げている活動をしている。 3.4
外国人社員の採用を行っていますか、または会社にとって必要性がある。 2.3
英語をはじめとした外国語を使用する機会は社内にある。(会話や文書作成など) 1.5
企業調査報告書発行日:
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